第２６回
　塀は世につれ〜コンクリートブロックＶＳ大谷石〜

　小生が幼い頃いた住宅地は、古くからあったせいか、生け垣や腐らないように表面を黒く焼いた板塀、大谷石でできた塀などが多く見られた。ところが、オイルショック後に新興住宅地へ引っ越してみると、どこもかしこもブロック塀だらけで圧倒された思い出がある。今回の昭和のライフでは、そんなブロック塀と大谷石の塀の歩みについて振り返ってみたい。

１．コンクリートブロックの失墜と大谷石の勃興

帝国ホテル

　コンクリートブロックが日本に導入されたのは明治の中頃で、３８年にはブロックの製造機が初めて輸入されている。大正に入ると研究が盛んになり、鉄筋コンクリート建物の柱と柱の間仕切り（カーテンウォール）としてブロックが使われるようになった。またブロックを材料にして、５階建ての建物も建てられた。ところが、大正１２年の関東大震災の際にカーテンウォールが倒れ、高いビルから落下したブロックが通行人等に大きな被害を与えたことから、ブロックに対する信用は失われ、その使用は法律によってほぼ禁じられることになった。
　そんなブロックに代わって、震災後耐火建築材料として脚光を浴びたのが大谷石である。大谷石は栃木県宇都宮市西部で採掘される凝灰岩で、古くから城郭や寺社の石垣、土蔵などに使われてきた。米国人建築家Ｆ．Ｌ．ライトが帝国ホテル新館にこの石を採用し、奇しくもその新築披露式の日に関東大震災を迎えて被害軽微だったことから、大谷石の評判は一気に高まり、販路は関西方面にまで広がった。大正１４年８月における価格は、６寸×１尺×３尺の「六十石（ろくとういし）」というサイズで、１本当たり１円３銭（米価を基準に現在の価格に換算すると約１３６５円）。大谷石の採掘は手掘りで行われ、１日に１人が切り出せる量は六十石で１２本程度だったため、価格は高くならざるをえなかった。そのため、大谷石造りの建物はお金持ちのステータスシンボルとなった。千葉県の飯岡地方では今日大谷石の塀や土蔵を多く見かけるが、これは戦後の混乱期に水飴製造で巨富を得た農家が造ったものという。

飯岡にて

２．コンクリートブロックの再出発と大谷石採掘の機械化

　第二次大戦後、都市復興のために不燃建築を安く造り、木材資源を節約しようという気運が高まると、コンクリートブロックが見直されることになった。建築技術は格段の進歩を遂げ、耐震性に幾多の改良が加えられた「補強コンクリート造」という新たなブロック造の形式が編み出された。ブロックの工場は昭和２５年前後から全国各地に誕生したが、大小様々で、セメント瓦の工場から転業したものも多くあった。２８年７月の調査によると、工場は北海道と関東に集中し、これらの地域だけで全国生産の６〜７割を占めていた。北海道は火山砂利の生産地で、道庁がブロック住宅を積極的に推進していた。また、関東は浅間、榛名、伊豆系の火山砂利の産地が近く、東京という巨大市場を抱えていた。

空洞ブロック

　表１は、昭和２９年以降のコンクリートブロックの生産推移を示している。ここでいう「空洞ブロック」とは一般によく見かける穴の開いたブロックのことだが、これが塀やカーテンウォール向けにどれ位作られたかを調べてみると、昭和３２年で全体の２１．７％（１７２９８千個）、３３年で２７．８％（２６８１７千個）がこの分野向けだった。（通産省『建材統計年報』）残念ながら他の年のデータはないが、この時期１年間で６ポイントも上昇している。おそらく、その多くがブロック塀向けだったのではないだろうか。
　一方、大谷石にとって工場で大量生産されるブロックが建材に進出してくることは、脅威だった。大谷石は手掘りだったため、生産コストに占める人件費の割合が大きい。戦後の混乱期には失業者が多かったため人件費は安かったが、世情が安定するにつれて人件費も上昇、経営の圧迫要因となっていた。前門のブロック、後門の人件費上昇…。この問題を打開するために人力に代わってチェーンソーで石材を切り出す方法が考案され、昭和３４年頃には全採石場で採用された。機械化により人件費は圧縮され、しかも手掘り時代には開発不可能と思われていた地域まで採掘できるようになって、生産量は飛躍的に増大した。表２にあるように、昭和４０年の生産量は機械化前だった３０年の２．６倍に達している。

３．高度成長期の明と暗

　高度成長期のブロック生産は好調そのものだった。昭和４７年の年間生産量は５億７千万個に迫り、３０年の２７倍に達している。この間の販売単価の推移を表３で見ると、昭和３９年から４７年にかけての上昇率は１３％と、国家公務員の初任給をベースにした同時期の賃金上昇率５３９％（週刊朝日編『続値段の明治大正昭和風俗史』朝日新聞社　昭和５６年のデータより算定）に比べるとかなり低い値となっている。これは、ブロック産業が人手を掛けない装置産業であったことを示している。しかし、４８年に第一次オイルショックが襲うと、石油産業や鉄鋼産業と同様に原材料費が高騰し、ブロックの価格は引き上げざるをえなくなった。この年のブロックの販売単価は３０年の４割増し。翌年には２倍を超えている。
　一方、大谷石の生産は昭和４０年以降伸び悩んだ。当時、大谷石の出荷先は東京・神奈川方面が全体の６５％を占め（表２）、石材は主として高額所得者の屋敷の塀などに使われていた。ところが、昭和３８年〜３９年にかけて都心の富裕層の間に第一次マンションブームが起こり、４３年〜４４年の第二次ブームでは購入層がより下位の階層にまで広がった。富裕層の一戸建て離れは大谷石の需要にも翳りを与え、東京・神奈川方面の出荷シェアは４５年に６２％、４７年に５０％、５０年には４２％と急速に低下していった。また、ドーナツ化現象の進展によって住宅地が都心から周辺部へと広がり、中所得者が郊外の一戸建てを買い求めるようになると、多くは安価なブロック塀を選択したため、大谷石の需要にはプラスとはならなかった。例外的に千葉方面の出荷シェアが、昭和４５年に１０％、４７年に２１％、５０年に２５％と増加しているが、これは土地売却で儲けた旧地主や新興住宅地の上の下クラスの家が大谷石の塀を設けたからであろう。

ブロック塀

大谷石の塀

４．宮城県沖地震を経て

　大谷石との塀競争に勝利したコンクリートブロックだが、その生産は第一次オイルショックの年をピークに現在も低下する一方だ。これはオイルショック後の長期的な住宅不振に加えて、昭和５３年６月１２日に発生した宮城県沖地震（Ｍ７．５）によるところが大きい。この地震では門柱やブロック塀が倒壊して１４人が犠牲になり、道を塞いだブロックは避難や消防車の通行を妨げた。「地震に強い」というブロック神話が崩壊し、ブロック塀離れが始まったのだ。この地震以降、国は地震でも倒壊せず火災時には防火帯にもなる生け垣の設置を勧奨、助成金を支払う地方自治体も出てきた。そのため、住宅の立て替えを機にブロック塀を取り壊し、生け垣やフェンスにする家が増えている。また、地価高騰のあおりを受けて一戸建てが狭小化し、道路面の門塀を取り除いてガレージと玄関を一体化した造りの家も登場している。８０年以上も繰り広げられたブロックと大谷石の塀勝負であるが、結果は「痛み分け」といったところだろう。

マサキの生垣（千葉県八千代市）

築地塀（谷中）

土壁の塀（千葉県八千代市）

レンガ塀（千葉市幕張）

トタン塀（千葉市幕張）

2005年７月４日更新

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